政府がいくらでも発行できる紙幣、法令貨幣(fiat money)は、
日本の場合、国家の中央銀行として日本銀行が発行している(日本銀行券)。
最初に、銀行の通帳は、紙であった。
そのため、個人所有の通帳と
発行した銀行支店の台帳を突き合わせる必要があり
お金の取引はその支店でしかできなかった。
小切手や手形といった法令貨幣に代わる
利便性を銀行は提供した。
銀行業務にコンピュータが導入されることで、
銀行の台帳は、本店の大型コンピュータに一元化され、
支店から台帳が消えた。
今では、ネット銀行があり取引はすべて、
コンピューター(パソコンやスマホ)の画面で行える。
クレジットカードは、信用掛売りのカードであり、
消費者は、クレジットカード番号により品物を信用買いでき、
初期の頃は三枚綴りの伝票にカード番号とサインを転写した、
店舗はあとでクレジットカード会社に代金を請求する、
クレジットカード会社は、消費者の銀行口座から引き落とす。
クレジットカード決済は、
ネット上のオンラインショップで大活躍である。
そのクレジットカードが有効かどうかは、
コンピュータ技術で一瞬で調べられる。
コンピュータ技術の発展で
プリペイドカードやチャージできるカードができ
カードサービス会社は、消費者がチャージした金額を
カードと台帳である大型コンピュータの両方に記録する。
取引はオンラインで一瞬の内に行われる。
ゲームの世界では、ゲーム内の通貨(ゲーム通貨)に交換して、
ゲームアイテムを購入する。
プリペイドカードやゲーム通貨は、
本物のお金のように振る舞うのである。
ペイパルのように、クレジットカードとプリペイドカードを合わせたような
世界的に利用できるオンライン決済手段も在る。
今の日本の法律では、銀行、クレジットカード、プリペイドカード、
などの金融業務はすべて法律で管理されている。
今の日本の法律では、
プリペイドカードやゲーム通貨を
現金に戻すことは一般に禁止されている。
(サービス会社が資格を取れば許されている国(米国)もある)
ここまででも、お金がコンピュータ上の数字として取扱われており、
紙幣がだんだんと不要になってきたことが、わかるだろう。
つまり、デジタルマネーが発明されたのだ。
デジタルマネーになったことで、
お金とは、実体では無いことが、
誰にもはっきり理解できる時代になった。
お金とは実体ではなく単なる数字に過ぎないのだ。
しかし、これて終わりではない、時代はさらに前進していく。
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