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表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けた調査を行いました～掘削調査により表層型メタンハイドレートを含む地質サンプルを取得～
表層型メタンハイドレートの資源量把握に向けた調査を行いました
～掘削調査により表層型メタンハイドレートを含む地質サンプルを取得～(pdfニュースリリース)
○広域地質調査及び詳細地質調査の結果概要
ガスチムニー構造(海底からメタンガスが吹き出ている)が2年間で971箇所見つかっていることは事実。このメタンガスを、理科の実験の水素ガス採取のように、海底に傘をかぶせて集めるだけなら低コストで採取できると思う。一時的に海水中の風船に貯めておいて定期的に回収すればいい。
Dec 25, 2014
Dec 23, 2014
日本の領土問題まとめ
[一般論]
領土問題というものは、当事者国間の争いであり、
歴史を振り返れば、もつれにもつれたものである。
争う国と国が、歴史の事実認識を共通にすることは、立場の違いから、不可能である。
だからこそ、主張する正義を主張し続け、守るべき実効支配を守りぬくしか道はない。
正義を主張せず国土を守らずでは、侵略され奪われるだけである。
-------
[現状]
現在の日本の領土問題は、ロシアに占領されている北方四島、韓国に占領されている竹島。
日本政府が尖閣諸島の実効支配をしているから、日本政府は尖閣諸島の領土問題は無いとしている。
だが、中国と台湾が、尖閣諸島の領有権を1971年から主張しており、特に中国の公船・海警や漁民が日常的に尖閣諸島の領海無いへの侵入を繰り返し挑発行動を常態化している。
領海問題として、日中中間線の問題があり、ここには中国だけでなく、韓国(済州島の南海区域)も関係してくる。
中国とは、日中中間線上の東シナ海ガス田問題がある。
領空問題として、最近では、中国の一方的な東シナ海での防空識別圏設定も難題となっている。
残念ながら、ロシア、韓国は、日本の領土を侵略しており、北朝鮮、中国は、日本の領土を侵略しようとしていると考えざるをえない。
韓国、北朝鮮、中国は自国民に日本国及び日本人を敵視するように教育しているとも聞く。
-------
[日本の領土問題施策]
独立国・日本として、北方四島と竹島の返還を主張し交渉しつづけること、及び、尖閣諸島を始めとする領土・領海・領空の防衛を確かなものにすることが当然のことである。
文化・通商・経済協力では友好関係を維持発展させる努力を一層進めることと並行して、平和を願う国・日本国としては、平和的外交手段で領土問題を交渉し、他国領土・領海・領空を武力攻撃すること無く、自国領土・領海・領空への侵入者を排除し、国土を全力で守りぬくだけである。
-------
[国防への展開]
また、日本は海洋で囲まれた島国であるから、人々が行き交い、資源を輸入し製品を販売する貿易のための海運航路と航空路が生命線である。これらの防衛も領土問題の一部である。
敵対国の脅威を防ぐには、友好国と連携しなければならないのは自明である。
-------
1855年-1970年の北方四島、竹島、尖閣諸島の歴史年表
平和的に得た領土が、戦争に負けることで理不尽にも侵略される様子が見て取れる。
1855年 日露和親条約(北方四島の日本領土へ編入が平和的に確定)
1872年-1879年 琉球処分の施策(琉球王国を日本へ編入し沖縄県とする)
1885年 9月22日 日本の沖縄県は、尖閣諸島を調査し、無主の地であることを確認
1894年 8月 1日 日清戦争勃発
1895年 1月14日 日本は、尖閣諸島を日本領土への編入という閣議決定
1895年 4月17日 日清戦争の講和条約である下関条約が締結
(尖閣諸島へ日本人が入植、鰹節工場など最盛期には99戸、248人)
1904年 2月 8日 日露戦争勃発
1905年 1月 無主地の竹島は、閣議決定で島根県隠岐島司の所管となる
1905年 9月 5日 日露戦争終結(ポーツマス条約により講和)
1910年 8月29日 韓国併合(大日本帝国が大韓帝国[1]を併合)
1912年 1月 1日 中華民国(孫文 臨時大総統)が成立
1940年 尖閣諸島の鰹節工場は閉鎖され無人島になる
1942年 1月 1日 連合国共同宣言
(中華民国 • ソビエト連邦 • イギリス • アメリカ合衆国、計26カ国(一部は亡命政府)で宣言、その後47カ国までに膨らむ)
(ドイツ、日本、イタリアと各国が単独で休戦または講和をしないこと等)
1943年12月1日 カイロ宣言
(フランクリン・ルーズベルト米大統領、ウィンストン・チャーチル英首相、蒋介石中国国民政府主席による首脳会談)
(戦後日本が台湾などを中華民国へ返還するなど連合国の対日方針などが定められた)
1945年2月4日～11日 ヤルタ会談
(クリミア半島のヤルタ)
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、ソビエト連邦共産党書記長 スターリンの首脳会談)
(ヤルタ秘密協定:アメリカとソ連の間、ドイツ敗戦後90日後のソ連の対日参戦および千島列島、樺太などの日本領土の処遇)
1945年5月8日 ナチス・ドイツ降伏
1945年 7月17日- 8月2日 ポツダム会談(ベルリン郊外のポツダム)
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、ソビエト連邦共産党書記長 スターリンが集まり、
第二次世界大戦の戦後処理について会談)
1945年（昭和20年）7月26日 ポツダム宣言
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、中華民国 蒋介石国民政府主席(無線で承認)、
ソビエト連邦は後から加わり追認)
1945年 8月08日 ソビエト社会主義共和国連邦（現在のロシア）対日宣戦布告、ポツダム宣言への参加を表明
1945年 8月14日 日本政府はポツダム宣言を受諾を連合国側に通告
1945年 9月 2日 日本は降伏文書（休戦協定）に調印
(日本政府&大本営(日本軍)、連合国軍最高司令官、アメリカ合衆国、イギリス、ソビエト、中華民国、他)
1945年 9月 3日まで ソビエトは歯舞諸島に至る全千島を占領
1945年 9月 9日 朝鮮総督府の降伏(韓国併合の終了)
1945年11月26日 米国海軍軍政府布告第1-A号(琉球列島と尖閣諸島はアメリカ軍による軍政下に入る)
1946年 1月29日 連合軍最高司令官訓令SCAPIN第677号が出された
(欝陵島・竹島・済州島、北緯30度以南の琉球列島、伊豆以下南洋諸島、千島列島・歯舞・色丹)での日本政府の行政権停止訓令)
1946年 2月 2日 ソビエトは全千島を自国領土への編入宣言
1946年 6月 国共内戦(国民政府軍vs共産党軍)を再開
1947年 5月 3日 日本国憲法を施行
1949年 1月 7日 韓国の李承晩政権は対馬領有を宣言
1949年10月 1日 共産党が北京、南京、上海などの主要都市を占領し、中華人民共和国が成立
1949年12月 蒋介石の中華民国政府は台湾へ撤退
1950年 6月25日 朝鮮戦争 勃発
1951年 8月15日 中華人民共和国の周恩来外相が、サンフランシスコ講和条約に自国が招請されないことを批判する声明を発表
1951年 9月 8日 サンフランシスコ講和条約調印
(内戦中の中華民国と中華人民共和国の招請は見送り)
(ソビエト、ポーランド、チェコスロバキアは、中華人民共和国の不参加を理由に会議の無効を訴え署名しなかった)
1951年 9月 8日 日米安全保障条約も署名
1952年 1月18日 大韓民国 李承晩大統領が、李承晩ラインを設定し、竹島は自国の支配下にあると宣言
(1965年までに、日本人44人を死傷（うち5人が死亡）させ、3,929人を抑留)
1952年 4月28日 サンフランシスコ講和条約発効
1952年 7月26日 日本政府は竹島をアメリカ軍の訓練地として日本国が提供することを約する協定を締結
1953年 2月 4日 第一大邦丸事件が発生、李承晩ライン内で船長が韓国軍から銃撃を受け死亡
1953年 4月20日 韓国軍独島義勇守備隊が竹島を占領
1965年 日韓基本条約締結
1968年 尖閣諸島の海底調査(石油資源が埋蔵されている可能性があることが指摘)
1971年 中国、台湾が尖閣諸島の領有権を主張しはじめた
1972年9月25日 日中共同声明、中華民国に断交を通告
1975年 4月 5日 蒋介石が死去
領土問題というものは、当事者国間の争いであり、
歴史を振り返れば、もつれにもつれたものである。
争う国と国が、歴史の事実認識を共通にすることは、立場の違いから、不可能である。
だからこそ、主張する正義を主張し続け、守るべき実効支配を守りぬくしか道はない。
正義を主張せず国土を守らずでは、侵略され奪われるだけである。
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[現状]
現在の日本の領土問題は、ロシアに占領されている北方四島、韓国に占領されている竹島。
日本政府が尖閣諸島の実効支配をしているから、日本政府は尖閣諸島の領土問題は無いとしている。
だが、中国と台湾が、尖閣諸島の領有権を1971年から主張しており、特に中国の公船・海警や漁民が日常的に尖閣諸島の領海無いへの侵入を繰り返し挑発行動を常態化している。
領海問題として、日中中間線の問題があり、ここには中国だけでなく、韓国(済州島の南海区域)も関係してくる。
中国とは、日中中間線上の東シナ海ガス田問題がある。
領空問題として、最近では、中国の一方的な東シナ海での防空識別圏設定も難題となっている。
残念ながら、ロシア、韓国は、日本の領土を侵略しており、北朝鮮、中国は、日本の領土を侵略しようとしていると考えざるをえない。
韓国、北朝鮮、中国は自国民に日本国及び日本人を敵視するように教育しているとも聞く。
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[日本の領土問題施策]
独立国・日本として、北方四島と竹島の返還を主張し交渉しつづけること、及び、尖閣諸島を始めとする領土・領海・領空の防衛を確かなものにすることが当然のことである。
文化・通商・経済協力では友好関係を維持発展させる努力を一層進めることと並行して、平和を願う国・日本国としては、平和的外交手段で領土問題を交渉し、他国領土・領海・領空を武力攻撃すること無く、自国領土・領海・領空への侵入者を排除し、国土を全力で守りぬくだけである。
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[国防への展開]
敵対国の脅威を防ぐには、友好国と連携しなければならないのは自明である。
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1855年-1970年の北方四島、竹島、尖閣諸島の歴史年表
平和的に得た領土が、戦争に負けることで理不尽にも侵略される様子が見て取れる。
1855年 日露和親条約(北方四島の日本領土へ編入が平和的に確定)
1872年-1879年 琉球処分の施策(琉球王国を日本へ編入し沖縄県とする)
1885年 9月22日 日本の沖縄県は、尖閣諸島を調査し、無主の地であることを確認
1894年 8月 1日 日清戦争勃発
1895年 1月14日 日本は、尖閣諸島を日本領土への編入という閣議決定
1895年 4月17日 日清戦争の講和条約である下関条約が締結
(尖閣諸島へ日本人が入植、鰹節工場など最盛期には99戸、248人)
1904年 2月 8日 日露戦争勃発
1905年 1月 無主地の竹島は、閣議決定で島根県隠岐島司の所管となる
1905年 9月 5日 日露戦争終結(ポーツマス条約により講和)
1910年 8月29日 韓国併合(大日本帝国が大韓帝国[1]を併合)
1912年 1月 1日 中華民国(孫文 臨時大総統)が成立
1940年 尖閣諸島の鰹節工場は閉鎖され無人島になる
1942年 1月 1日 連合国共同宣言
(中華民国 • ソビエト連邦 • イギリス • アメリカ合衆国、計26カ国(一部は亡命政府)で宣言、その後47カ国までに膨らむ)
(ドイツ、日本、イタリアと各国が単独で休戦または講和をしないこと等)
1943年12月1日 カイロ宣言
(フランクリン・ルーズベルト米大統領、ウィンストン・チャーチル英首相、蒋介石中国国民政府主席による首脳会談)
(戦後日本が台湾などを中華民国へ返還するなど連合国の対日方針などが定められた)
1945年2月4日～11日 ヤルタ会談
(クリミア半島のヤルタ)
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、ソビエト連邦共産党書記長 スターリンの首脳会談)
(ヤルタ秘密協定:アメリカとソ連の間、ドイツ敗戦後90日後のソ連の対日参戦および千島列島、樺太などの日本領土の処遇)
1945年5月8日 ナチス・ドイツ降伏
1945年 7月17日- 8月2日 ポツダム会談(ベルリン郊外のポツダム)
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、ソビエト連邦共産党書記長 スターリンが集まり、
第二次世界大戦の戦後処理について会談)
1945年（昭和20年）7月26日 ポツダム宣言
(アメリカ合衆国トルーマン大統領、イギリス チャーチル首相、中華民国 蒋介石国民政府主席(無線で承認)、
ソビエト連邦は後から加わり追認)
1945年 8月08日 ソビエト社会主義共和国連邦（現在のロシア）対日宣戦布告、ポツダム宣言への参加を表明
1945年 8月14日 日本政府はポツダム宣言を受諾を連合国側に通告
1945年 9月 2日 日本は降伏文書（休戦協定）に調印
(日本政府&大本営(日本軍)、連合国軍最高司令官、アメリカ合衆国、イギリス、ソビエト、中華民国、他)
1945年 9月 3日まで ソビエトは歯舞諸島に至る全千島を占領
1945年 9月 9日 朝鮮総督府の降伏(韓国併合の終了)
1945年11月26日 米国海軍軍政府布告第1-A号(琉球列島と尖閣諸島はアメリカ軍による軍政下に入る)
1946年 1月29日 連合軍最高司令官訓令SCAPIN第677号が出された
(欝陵島・竹島・済州島、北緯30度以南の琉球列島、伊豆以下南洋諸島、千島列島・歯舞・色丹)での日本政府の行政権停止訓令)
1946年 2月 2日 ソビエトは全千島を自国領土への編入宣言
1946年 6月 国共内戦(国民政府軍vs共産党軍)を再開
1947年 5月 3日 日本国憲法を施行
1949年 1月 7日 韓国の李承晩政権は対馬領有を宣言
1949年10月 1日 共産党が北京、南京、上海などの主要都市を占領し、中華人民共和国が成立
1949年12月 蒋介石の中華民国政府は台湾へ撤退
1950年 6月25日 朝鮮戦争 勃発
1951年 8月15日 中華人民共和国の周恩来外相が、サンフランシスコ講和条約に自国が招請されないことを批判する声明を発表
1951年 9月 8日 サンフランシスコ講和条約調印
(内戦中の中華民国と中華人民共和国の招請は見送り)
(ソビエト、ポーランド、チェコスロバキアは、中華人民共和国の不参加を理由に会議の無効を訴え署名しなかった)
1951年 9月 8日 日米安全保障条約も署名
1952年 1月18日 大韓民国 李承晩大統領が、李承晩ラインを設定し、竹島は自国の支配下にあると宣言
(1965年までに、日本人44人を死傷（うち5人が死亡）させ、3,929人を抑留)
1952年 4月28日 サンフランシスコ講和条約発効
1952年 7月26日 日本政府は竹島をアメリカ軍の訓練地として日本国が提供することを約する協定を締結
1953年 2月 4日 第一大邦丸事件が発生、李承晩ライン内で船長が韓国軍から銃撃を受け死亡
1953年 4月20日 韓国軍独島義勇守備隊が竹島を占領
1965年 日韓基本条約締結
1968年 尖閣諸島の海底調査(石油資源が埋蔵されている可能性があることが指摘)
1971年 中国、台湾が尖閣諸島の領有権を主張しはじめた
1972年9月25日 日中共同声明、中華民国に断交を通告
1975年 4月 5日 蒋介石が死去
Dec 21, 2014
太陽光発電の必読記事
村澤 義久さんの一連の記事は必読です。ただし、鵜呑み(盲信)してはいけません。
太陽光発電の「2015年危機」は本当か 2013年11月11日
「九電ショック」で早まるバッテリー時代 2014年10月8日
日本には太陽光しかない 2014年11月10日
彼によると、
原発のコスト(核燃料廃棄、廃炉と警備含む) 30円以上/kwh、
太陽光発電のコスト(土地代、建設費含む) 16～20円/kwh
もはや原発は一番高い、太陽光発電は安い、火力発電ももちろん一番安い、これは客観的事実です。
原発のツケ(核燃料廃棄、廃炉と警備)は税金で国民負担となっています。だから、国家財政のためにも、あなたの税を減らし年金を確保するためにも、できるだけ早く一番高くつく原発を止めたほうがいい。
安い太陽光発電に税金からの補助は不要、自分(個人と企業)の責任で導入すればいいだけです。
村澤 義久さんは、「太陽光発電の蓄電池に補助金をください」と、私にとって困った主張をしています。補助金は庶民の皆さんにとって増税となり年金の削減となるものですヨ。蓄電池も本来は安いのだが、税金で研究する学者さんは、高価な新技術に飛びつき、国民の税金で研究したがる。そんなに儲かるなら自費で研究すればいいのだ。
過去10年以上、地球温暖化はしていませんから、私は温暖化詐欺ではないかという気がします。「国際政治の建前上、火力発電を増やせない」という官僚と学者とマスコミが多いです。村澤 義久さんも記事内容から、地球温暖化論者の一員と思われます。しかし、地球温暖化派から脱する国際的な言い訳はいくらでもつくものです、「地震と火山の多い日本には原発は不向き」、「太陽光に補助金を出すほど国家財政に余裕が無い」とか言えばいいだけでしょう。
石油価格が下がっている状況もありますから、火力発電を増やすかどうかは電力会社の自由裁量でいいと考えます。ただ、原発を止めて困るのは、原発立地の地方と原発業界です。原発は、火力発電所や他の発電所に転換すれば問題の多くは解決できると思います。
水素社会の明暗 2014年12月16日 もあります、これによると、
大規模定置型の燃料電池 25円/kw (コストではなく末端の企業向け電力価格であり、東京電力の家庭向け第二段階料金とほぼ同じ)。
うーん、都市ガス(メタン CH4)からわざわざ水素を取り出して、高価な燃料電池で発電する必要あるのでしょうか。のこった炭素をどうするのかな、燃やすしかないと思うけど。単純に、ガスタービンで発電して電気と熱の並列供給すれはいいだけと思いますが、、、。
その他
太陽光発電、取り付けっ放しで大丈夫ですか 田中太郎さん 2012年12月6日
(どんな建物・設備・機械も定期メンテナンスしなければなりません。)
太陽光発電の「2015年危機」は本当か 2013年11月11日
「九電ショック」で早まるバッテリー時代 2014年10月8日
日本には太陽光しかない 2014年11月10日
彼によると、
原発のコスト(核燃料廃棄、廃炉と警備含む) 30円以上/kwh、
太陽光発電のコスト(土地代、建設費含む) 16～20円/kwh
もはや原発は一番高い、太陽光発電は安い、火力発電ももちろん一番安い、これは客観的事実です。
原発のツケ(核燃料廃棄、廃炉と警備)は税金で国民負担となっています。だから、国家財政のためにも、あなたの税を減らし年金を確保するためにも、できるだけ早く一番高くつく原発を止めたほうがいい。
安い太陽光発電に税金からの補助は不要、自分(個人と企業)の責任で導入すればいいだけです。
村澤 義久さんは、「太陽光発電の蓄電池に補助金をください」と、私にとって困った主張をしています。補助金は庶民の皆さんにとって増税となり年金の削減となるものですヨ。蓄電池も本来は安いのだが、税金で研究する学者さんは、高価な新技術に飛びつき、国民の税金で研究したがる。そんなに儲かるなら自費で研究すればいいのだ。
過去10年以上、地球温暖化はしていませんから、私は温暖化詐欺ではないかという気がします。「国際政治の建前上、火力発電を増やせない」という官僚と学者とマスコミが多いです。村澤 義久さんも記事内容から、地球温暖化論者の一員と思われます。しかし、地球温暖化派から脱する国際的な言い訳はいくらでもつくものです、「地震と火山の多い日本には原発は不向き」、「太陽光に補助金を出すほど国家財政に余裕が無い」とか言えばいいだけでしょう。
石油価格が下がっている状況もありますから、火力発電を増やすかどうかは電力会社の自由裁量でいいと考えます。ただ、原発を止めて困るのは、原発立地の地方と原発業界です。原発は、火力発電所や他の発電所に転換すれば問題の多くは解決できると思います。
水素社会の明暗 2014年12月16日 もあります、これによると、
大規模定置型の燃料電池 25円/kw (コストではなく末端の企業向け電力価格であり、東京電力の家庭向け第二段階料金とほぼ同じ)。
うーん、都市ガス(メタン CH4)からわざわざ水素を取り出して、高価な燃料電池で発電する必要あるのでしょうか。のこった炭素をどうするのかな、燃やすしかないと思うけど。単純に、ガスタービンで発電して電気と熱の並列供給すれはいいだけと思いますが、、、。
その他
太陽光発電、取り付けっ放しで大丈夫ですか 田中太郎さん 2012年12月6日
(どんな建物・設備・機械も定期メンテナンスしなければなりません。)
Dec 20, 2014
太陽光発電のコストが一番安くなった
Wikipediaの太陽光発電のコスト記事の内容が古いこと、日本の家庭用の太陽光発電の導入価格は高止まりしたままの感じがすること、あるいは、最近の円安で、逆に高くなっていく気配があることから、独自に調査してみた。
まず、グリッドパリティという考え方があり、日本では、三段階ある。
以下、世界価格で検証してみよう。
太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーパネルの平均価格は、0.538ユーロ($0.66)/Wpであるので、グリッドパリティが達成されているはずである。パネル寿命は20年としている。では、さらに計算を進めてみる。
この太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーインバーター(電気を家庭用100V交流に変換する装置)についても価格が出ている。ソーラーインバーターは、パネルより寿命が短いので寿命保障年(2-25年)も掲載されている。ソーラーパネルは、20年持つと言われているので、ソーラーインバーターのコストは、20年分だけ価格が増えることになる。つまり10年保障のインバーターならば、二倍に換算することになる。それで計算し直した、20年分のソーラーインバーターの平均価格は、0.53ユーロ($0.65)/Wpである。
この太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーマウントシステム(ソーラーパネルを屋根等に取り付ける装置の価格)の価格が出ている。この保障年(10-15年)も出ている。これは素直に二倍にして20年分の費用にすることにして計算しなおしした平均価格は、0.145ユーロ($0.18)/Wpである。
したがって、合計すると、1.213ユーロ($1.48 = 177円)/Wpである。
(このサイトによると、日本のメガソーラーでは、250円/Wp、家庭用(分譲用)ソーラーでは、350円/Wpである。メガソーラーも家庭用ソーラーも世界価格にどんどん近づくだろう。)
つまり、1Wの発電をするのに、177円の設備代(ソーラーパネルとインバーターとマウントシステムだけ)がかかるのだ。このソーラーパネル設備は、20年間利用できるはずだ。(税法上は17年間らしい)
20年間で発電できる時間は、
東京都の年間の平均日照時間 1.921時間をかければよい。
20*1921=38420
つまり、20年間で38,420時間発電できるのだ。
この総発電の電力は、34Kwhとなる。
34Kwhを、世界価格のソーラー設備なら、コスト177円で生み出すことになる。
34kWhの電力は、日本の電力価格では、
まず、グリッドパリティという考え方があり、日本では、三段階ある。
- 24円/kwh(家庭用電力価格、2014年12月東京電力の第二段階料金の場合25.91円と少し高い)
- 14円/kwh(業務用電力価格)
- 7円/kwh(電力会社の原価)
以下、世界価格で検証してみよう。
太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーパネルの平均価格は、0.538ユーロ($0.66)/Wpであるので、グリッドパリティが達成されているはずである。パネル寿命は20年としている。では、さらに計算を進めてみる。
この太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーインバーター(電気を家庭用100V交流に変換する装置)についても価格が出ている。ソーラーインバーターは、パネルより寿命が短いので寿命保障年(2-25年)も掲載されている。ソーラーパネルは、20年持つと言われているので、ソーラーインバーターのコストは、20年分だけ価格が増えることになる。つまり10年保障のインバーターならば、二倍に換算することになる。それで計算し直した、20年分のソーラーインバーターの平均価格は、0.53ユーロ($0.65)/Wpである。
この太陽光発電モジュールの世界価格のサイトによると、ソーラーマウントシステム(ソーラーパネルを屋根等に取り付ける装置の価格)の価格が出ている。この保障年(10-15年)も出ている。これは素直に二倍にして20年分の費用にすることにして計算しなおしした平均価格は、0.145ユーロ($0.18)/Wpである。
したがって、合計すると、1.213ユーロ($1.48 = 177円)/Wpである。
(このサイトによると、日本のメガソーラーでは、250円/Wp、家庭用(分譲用)ソーラーでは、350円/Wpである。メガソーラーも家庭用ソーラーも世界価格にどんどん近づくだろう。)
つまり、1Wの発電をするのに、177円の設備代(ソーラーパネルとインバーターとマウントシステムだけ)がかかるのだ。このソーラーパネル設備は、20年間利用できるはずだ。(税法上は17年間らしい)
20年間で発電できる時間は、
東京都の年間の平均日照時間 1.921時間をかければよい。
20*1921=38420
つまり、20年間で38,420時間発電できるのだ。
この総発電の電力は、34Kwhとなる。
34Kwhを、世界価格のソーラー設備なら、コスト177円で生み出すことになる。
34kWhの電力は、日本の電力価格では、
- 34 * 24 = 816 円 (家庭用電力価格) > 177 円
- 34 * 14 = 476 円 (業務用電力価格) > 177 円
- 34 * 7 = 238 円 (電力会社の原価) > 177 円
つまり、世界価格のソーラー設備だけならすでにグリッド・パリティは完全に達成しているのだ。
太陽光発電の弱点は天気次第であり、出力電力が不安定なことである。したがって、昼間発電した電気を蓄電池に蓄えておき、夜に蓄電池の電力を使うことになる。
安価な鉛蓄電池(いわゆるカーバッテリー 寿命は保障2年、大型車用バッテリーならバラで1kwhの容量で2万円ほどで買える)、これを10個ほど用意しておき(10kwhの容量であり、家庭用には十分)、普通自動車用(パナソニック SBシリーズ 40B19L/SB程度、12V 28Ah で、容量 0.336 kWh 保障2年 価格\2,300-\3,200程度、30個で10Kwh相当、合計価格\69,000-\96,000)これを使うとする。
20年分として、10回交換するので、価格は、2 * 10 * 10 = 200万円69万円から96万円かかる。これは、バラ売り価格なので実際はもっと安くできるし、点検をしっかりすればバッテリー 寿命は3年としてもよさそうだ、そもそも10kwhでなく5hwhで十分かもしれない。
20年分として、10回交換するので、価格は、
ところで、家庭用の大容量蓄電池としては、プラグインハイブリッドカーが最適である。なぜなら、もし夜間に電力不足になっても、エンジンで発電してくれるからだ。つまり、とても利便性が高いのだ。車の購入価格に電池代が隠れてしまうが、割り出すとせいぜい65万円である(PHVプリウスとノーマル・プリウスの価格差である)。車は5年走るとすれば、電池代は、20年分として 65 * (20/5) = 260万円である。
おそらく、東京電力に、年間20万円以上を支払っている人で、ソーラーパネルを敷き詰めるだけの広い屋根を持っている人(家庭も工場も)は、太陽光発電とプラグインハイブリッドカーあるいは蓄電池システムがあれば、東京電力を解約した方が、トータルコストが安くなる時代に突入しつつあるのだ。
家庭用や工場用のプラグインハイブリッドカーとセットになった完全独立型の太陽光発電システムがそのうちに登場することは、間違いなさそうだ。
追加
太陽光発電に関する限り、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度は、コスト競争力がついたから不要となりつつある。この買い取り制度政策は、薄く広く国民の税負担が増える(=全員が損をして貧乏になる)ことなので、私は反対の立場(制度廃止に賛成の立場)である。
今の政府の政策では、原発への政治的優遇策がある以上、再生可能エネルギーへの優遇策もバランスを取る上で無くせないことになるだろう。官僚にとっては、権限と天下り先が増えてて嬉しいはずだ。「人に優しいリバタリアン」である私には困ったことだ。
日本の政治スタイルは、戦争中の大政翼賛会方式の伝統が続きとても古くさい、利害調整型であり、予算膨張主義であり、これを官僚権威主義と私は呼ぶ。優遇策(=補助金、例外税制など)の原資は、国債のこともあるが、結局のところ庶民が納める税金から支払うことになり、ツケは国民が払うのだ。政府予算としては、増税か借金しか道がない。増税は人気が無いので借金(=国債発行)し続けたわけである。ツケはいつか払うことになるはずだが、ツケを払わなければ信用を失う、それが日銀の国債引受と円安ということですでに現実化しており、世界の歴史を調べるといずれ制御できない円安と国内のみのインフレになる可能性が高い。
しかし、業界からの企業献金、たとえば、自民党へは、原発業界から2009年に7億円、過去37年間で100億円を超す、民主党(特に野田内閣以後)も額は少ないが同様と推定できる、この企業献金がある以上、古い政党が、「一部業界へのエコヒイキである優遇策政策」を変えることは、これまでの日本の歴史から学べは、不可能のままだろう。明治維新とか、米軍による占領といった統治者の完全な入れ替わりがないと本質的な改革をすることが、日本民族には、できたことが無い。
私としては、政治のスタイルがリバタリアンに変わってほしいところだが、あと4年は現政権が続き、無理だなというあきらめの気持ちもある。
わずかだが、別の希望がある。政治による改革を上回る力とは、技術革新とそれによるコストダウンである。自由主義経済に属する国では、「安いから買うという金の力」ほど強い力はない。
太陽光発電がドンドン安くなれば、市場そのものである私たち市民がそれを買うだけである。
家庭用や工場用のプラグインハイブリッドカーとセットになった完全独立型の太陽光発電システムがそのうちに登場することは、間違いなさそうだ。
追加
太陽光発電に関する限り、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度は、コスト競争力がついたから不要となりつつある。この買い取り制度政策は、薄く広く国民の税負担が増える(=全員が損をして貧乏になる)ことなので、私は反対の立場(制度廃止に賛成の立場)である。
今の政府の政策では、原発への政治的優遇策がある以上、再生可能エネルギーへの優遇策もバランスを取る上で無くせないことになるだろう。官僚にとっては、権限と天下り先が増えてて嬉しいはずだ。「人に優しいリバタリアン」である私には困ったことだ。
日本の政治スタイルは、戦争中の大政翼賛会方式の伝統が続きとても古くさい、利害調整型であり、予算膨張主義であり、これを官僚権威主義と私は呼ぶ。優遇策(=補助金、例外税制など)の原資は、国債のこともあるが、結局のところ庶民が納める税金から支払うことになり、ツケは国民が払うのだ。政府予算としては、増税か借金しか道がない。増税は人気が無いので借金(=国債発行)し続けたわけである。ツケはいつか払うことになるはずだが、ツケを払わなければ信用を失う、それが日銀の国債引受と円安ということですでに現実化しており、世界の歴史を調べるといずれ制御できない円安と国内のみのインフレになる可能性が高い。
しかし、業界からの企業献金、たとえば、自民党へは、原発業界から2009年に7億円、過去37年間で100億円を超す、民主党(特に野田内閣以後)も額は少ないが同様と推定できる、この企業献金がある以上、古い政党が、「一部業界へのエコヒイキである優遇策政策」を変えることは、これまでの日本の歴史から学べは、不可能のままだろう。明治維新とか、米軍による占領といった統治者の完全な入れ替わりがないと本質的な改革をすることが、日本民族には、できたことが無い。
私としては、政治のスタイルがリバタリアンに変わってほしいところだが、あと4年は現政権が続き、無理だなというあきらめの気持ちもある。
わずかだが、別の希望がある。政治による改革を上回る力とは、技術革新とそれによるコストダウンである。自由主義経済に属する国では、「安いから買うという金の力」ほど強い力はない。
太陽光発電がドンドン安くなれば、市場そのものである私たち市民がそれを買うだけである。
YILDIZ 磁気モーターの試作品発売情報
以前紹介した、磁気だけで回転するという謎のモーター、YILDIZ 磁気モーター(BSMH Magnetic Monopole)のプロジェクトに動きがありました。
2000台の試作品(一台222万円税別)を販売する模様です。
YILDIZ 磁気モータープロジェクトのサイトが発表しているニュースを翻訳してみます。
[警告]ただし、元の英文の内容を見ると、詐欺の恐れが十分にあります。税込み輸送費込みで300万円近いお金を捨ててもよい人だけが自己責任で申し込みすることになります。100万円かけて、トルコまで実物をじっくり見に行ったほうが安いかもしれません。
お金のない人(私もですが)は、試作機が市場に現れる来年4月からの様子を観察してみましょう。
ここから<<<
November 29, 2014
2014年11月29日
PUBLIC ANNOUNCEMENT
公表
Plans for 2015 production of the Yildiz magnet Motor
Yildiz 磁気モーター の2015年の製造計画
Over the last few years we have been improving the magnet motor.
過去数年間で私たちは、磁石モータを改善してきた。
We are now in the process of perfecting the prototypes of the motor, to be able to start production of a limited number of motors.
私たちは、モーターの試作品を完成する過程に今ある、モータの限られた数の生産を開始できるようにする。
The production of magnetic rotators for the power range of up to 5 kVA will commence on January 1st, 2015.
最大5 kVAのの電力範囲用の磁気回転体の生産は、2015年1月1日に開始されます。
This first edition of the motor will be sold customers willing to participate in beta testing.
モータのこの初版は、ベータテストに喜んで参加されるお客様に販売されます。
The first series of the motor will become available for purchase in the second quarter of 2015.
モータの最初のシリーズは、2015年第2四半期の購入ができるようになります。
Technical preparations for power ranges of over 5 kVA are currently in progress.
5kVAオーバーの電力範囲のための技術的な準備は現在進行中です。
After necessary legal regulations come into effect, the serial production of these power ranges will also commence.
必要な法的規制がその効力を生じた後、これらの電力範囲の連続生産も開始します。
For the time being, 2 types of products will be released:
当分の間、製品の2種類がリリースされます：
1 - Electric power generators
1 - 発電機
2 - Torque generators in range of speeds
2 - 速度の範囲でトルクジェネレータ
Initially, a total of 2,000 units of 5 kVA (220 Volts, 25 Amperes) electric energy power generators will be released.
最初に、合計で、2000ユニットからなる、5キロボルトアンペア（220ボルト、25アンペア）の電気の発電機が、リリースされる。
Sales will be done upon pre-orders.
販売は予約注文によって行われます。
The price of one 5 kVA electric power generator is 15,100 euro + VAT.
5キロボルトアンペアの発電機の価格は、 15,100ユーロ + VAT(付加価値税)(1ユーロ147として、円換算 222万円)です。
Beta testers (First 2.000 motors) will have 10% discount.
ベータテスター（最初の 2.000モーター）は10％の割引になります。
The customers can apply for pre-order, filling application form.
お客様は、事前注文を申請することができます、申込書を記入してください。
Download application form.
申込書をダウンロードしてください。(上記をクリックするとダウンロードできます)
To our customers whose pre-orders are confirmed, we will send :
事前注文内容が確認されたお客様に、以下を発送いたします。
(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)
1 - Purchase order form
1 - 発注書フォーム
2 - NDA
2 - NDA(機密保持契約書)
3 - Contract of guarantee
3 - 保証契約
Customers will fill the documents and send them to HMSB A.Ş.
お客様は、書類を記入し、それらを HMSB A.Ş 社へ送信してください。
Customers whose applications are confirmed, will deposit 5,100 euro + VAT to HMSB A.Ş.’s bank account and send the receipt to info@hmsbturk.com
その申し込みが確認されているお客様は、5100ユーロ(日本円で約75万円)+付加価値税（VAT）を振り込んでください、HMSB A.Ş.の銀行口座へです。(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)さらに info@hmsbturk.com に振込記録のメールを送付してください。
The invoice will be sent to the addresses of the first 2,000 receipt owners.
請求書は、最初の2,000人の領収書の所有者のアドレスに送信されます。
Our customers, will deposit the remaining amount of 10,000 euro + VAT to HMSB A.Ş.’s bank account until March 15th, 2015.
当社のお客様は、、2015年3月15日まで、HMSBA.Ş.の銀行口座へ、残金である 10,000ユーロ+付加価値税（VAT）を振り込んでください。(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)
The products will be delivered until the end of March 2015.
製品は、2015年3月の終わりまで配達されます。
All our customers have the right of withdrawal, and right of return.
すべてのお客様には、撤退の権利と返却の権利があります。
All conditions are included in details, in the documents.
すべての条件は、文書にて、細部まで記されています。
As of today, the centres of distribution are Turkey, Italy and Germany. Other countries will be granted distributorships, as well.
今日のところ、配達のセンターは、トルコ、イタリアとドイツです。他の国にも、販売権は同様に付与できます。
The head office is located in Turkey.
本社はトルコに位置しています。
All deliveries to the distributors will be done from İzmir, Turkey.
販売代理店へのすべての出荷は、トルコのイズミールから行われます。
About terms and conditions of distributorship for other countries, please visit our website at www.hmsbturk.com and fill in the contact form.
他の国については、販売権の契約条件について、www.hmsbturk.com当社のウェブサイトを訪問し、コンタクトフォームにご記入ください。
For production licensing and dealerships, you may contact us in the same way.
生産のライセンスと販売特約店に関しては、同じ方法でご連絡ください。
Muammer Yıldız
(社長名)
HMSB Manyetik Enerji Makine İmalatı ve Danışmanlık A.Ş.
HMSB磁気エネルギー機械製造及びコンサルティング株式会社
Magnetic Energy Machine Production and Consulting
磁気エネルギー機械生産及びコンサルティング
>>>ここまで
2000台の試作品(一台222万円税別)を販売する模様です。
YILDIZ 磁気モータープロジェクトのサイトが発表しているニュースを翻訳してみます。
[警告]ただし、元の英文の内容を見ると、詐欺の恐れが十分にあります。税込み輸送費込みで300万円近いお金を捨ててもよい人だけが自己責任で申し込みすることになります。100万円かけて、トルコまで実物をじっくり見に行ったほうが安いかもしれません。
お金のない人(私もですが)は、試作機が市場に現れる来年4月からの様子を観察してみましょう。
ここから<<<
November 29, 2014
2014年11月29日
PUBLIC ANNOUNCEMENT
公表
Plans for 2015 production of the Yildiz magnet Motor
Yildiz 磁気モーター の2015年の製造計画
Over the last few years we have been improving the magnet motor.
過去数年間で私たちは、磁石モータを改善してきた。
We are now in the process of perfecting the prototypes of the motor, to be able to start production of a limited number of motors.
私たちは、モーターの試作品を完成する過程に今ある、モータの限られた数の生産を開始できるようにする。
The production of magnetic rotators for the power range of up to 5 kVA will commence on January 1st, 2015.
最大5 kVAのの電力範囲用の磁気回転体の生産は、2015年1月1日に開始されます。
This first edition of the motor will be sold customers willing to participate in beta testing.
モータのこの初版は、ベータテストに喜んで参加されるお客様に販売されます。
The first series of the motor will become available for purchase in the second quarter of 2015.
モータの最初のシリーズは、2015年第2四半期の購入ができるようになります。
Technical preparations for power ranges of over 5 kVA are currently in progress.
5kVAオーバーの電力範囲のための技術的な準備は現在進行中です。
After necessary legal regulations come into effect, the serial production of these power ranges will also commence.
必要な法的規制がその効力を生じた後、これらの電力範囲の連続生産も開始します。
For the time being, 2 types of products will be released:
当分の間、製品の2種類がリリースされます：
1 - Electric power generators
1 - 発電機
2 - Torque generators in range of speeds
2 - 速度の範囲でトルクジェネレータ
Initially, a total of 2,000 units of 5 kVA (220 Volts, 25 Amperes) electric energy power generators will be released.
最初に、合計で、2000ユニットからなる、5キロボルトアンペア（220ボルト、25アンペア）の電気の発電機が、リリースされる。
Sales will be done upon pre-orders.
販売は予約注文によって行われます。
The price of one 5 kVA electric power generator is 15,100 euro + VAT.
5キロボルトアンペアの発電機の価格は、 15,100ユーロ + VAT(付加価値税)(1ユーロ147として、円換算 222万円)です。
Beta testers (First 2.000 motors) will have 10% discount.
ベータテスター（最初の 2.000モーター）は10％の割引になります。
The customers can apply for pre-order, filling application form.
お客様は、事前注文を申請することができます、申込書を記入してください。
Download application form.
申込書をダウンロードしてください。(上記をクリックするとダウンロードできます)
To our customers whose pre-orders are confirmed, we will send :
事前注文内容が確認されたお客様に、以下を発送いたします。
(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)
1 - Purchase order form
1 - 発注書フォーム
2 - NDA
2 - NDA(機密保持契約書)
3 - Contract of guarantee
3 - 保証契約
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お客様は、書類を記入し、それらを HMSB A.Ş 社へ送信してください。
Customers whose applications are confirmed, will deposit 5,100 euro + VAT to HMSB A.Ş.’s bank account and send the receipt to info@hmsbturk.com
その申し込みが確認されているお客様は、5100ユーロ(日本円で約75万円)+付加価値税（VAT）を振り込んでください、HMSB A.Ş.の銀行口座へです。(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)さらに info@hmsbturk.com に振込記録のメールを送付してください。
The invoice will be sent to the addresses of the first 2,000 receipt owners.
請求書は、最初の2,000人の領収書の所有者のアドレスに送信されます。
Our customers, will deposit the remaining amount of 10,000 euro + VAT to HMSB A.Ş.’s bank account until March 15th, 2015.
当社のお客様は、、2015年3月15日まで、HMSBA.Ş.の銀行口座へ、残金である 10,000ユーロ+付加価値税（VAT）を振り込んでください。(訳注 [警告]詐欺の恐れがあります、申し込みは自己責任でお願いします)
The products will be delivered until the end of March 2015.
製品は、2015年3月の終わりまで配達されます。
All our customers have the right of withdrawal, and right of return.
すべてのお客様には、撤退の権利と返却の権利があります。
All conditions are included in details, in the documents.
すべての条件は、文書にて、細部まで記されています。
As of today, the centres of distribution are Turkey, Italy and Germany. Other countries will be granted distributorships, as well.
今日のところ、配達のセンターは、トルコ、イタリアとドイツです。他の国にも、販売権は同様に付与できます。
The head office is located in Turkey.
本社はトルコに位置しています。
All deliveries to the distributors will be done from İzmir, Turkey.
販売代理店へのすべての出荷は、トルコのイズミールから行われます。
About terms and conditions of distributorship for other countries, please visit our website at www.hmsbturk.com and fill in the contact form.
他の国については、販売権の契約条件について、www.hmsbturk.com当社のウェブサイトを訪問し、コンタクトフォームにご記入ください。
For production licensing and dealerships, you may contact us in the same way.
生産のライセンスと販売特約店に関しては、同じ方法でご連絡ください。
Muammer Yıldız
(社長名)
HMSB Manyetik Enerji Makine İmalatı ve Danışmanlık A.Ş.
HMSB磁気エネルギー機械製造及びコンサルティング株式会社
Magnetic Energy Machine Production and Consulting
磁気エネルギー機械生産及びコンサルティング
>>>ここまで
Dec 16, 2014
ニュージーランドから学ぶこと
ニュージーランドのまとめ
南太平洋の島国ニュージーランドの特徴は、
人口が440万人と日本の5%以下と少ないこと
面積は日本の80%程度とほぼ同じこと
人口密度が、16.5人/km^2 ととても少ないこと、(日本は、337人/km^2)、
家畜頭数は人口の10倍と言われる。
1人あたりGDPは、27,668ドル(日本は、 38,053ドル)。
食料自給率 300%(カロリーベース)。食糧価格は日本よりずっと安い。
エネルギー自給率不明(ただし、自然エネルギーの比率30%とか、水力発電が電力の54%と言われている、原発は不要のため無い、電気料金は日本と同等、これの意味することは世界的に見るとニュージーランドの電気料金は日本並みに高い、自然エネルギーの割合を90%に増やす国策あり)
消費税は15%、所得税も15%、贈与税・相続税が日本より安い。
治安は日本より少し悪いが、アメリカほど悪くもない。
食べ物が安いことは、1人あたりGDPが日本より少なくとも豊かに暮らせることを意味する。
輸出品は、食品(乳製品、肉、木材・木製品、魚)、その他機械類。
経済史として、ニュージーランド政府は、1970年代に高福祉国家路線と農業補助政策、鉱工業開発政策で財政破綻を経験、1984年から10年に渡り改革を行い、国営企業（電信電話、鉄道、航空、発電、国有林、金融）の民営化と外資への売却、大学や国立研究所の民営化、保護と規制は撤廃、許認可の廃止、官僚の数の半減を実施。デメリットは高福祉医療の崩壊ぐらいだった。1995年以後は、自然保護政策が台頭し、観光政策も推進している。
日本政府の場合、規制緩和であり規制撤廃ではないため、効果もあまりなかったと言えそう。
2005年TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を最初に締結した4か国が、中継貿易のシンガポール、石油の豊富なブルネイ、銅など鉱物資源と農産物のあるチリ、そしてニュージーランドである。
ニュージーランドは歴史的に英国植民地であり、多民族国家である、今も移民が多いが白人68%と先住民族マオリ人15%が多数派である、問題を起こしがちなアラブ系移民はとても少ない、このため、移民問題は顕在化していないが、アジア系移民が増えており、水面下では移民問題があるらしい。
軍事的には、オースラリア、アメリカ合衆国と連合しているが、核兵器は持たない持ち込まない主義、原発も保有していない。
日本がニュージーランドから学べること。
南太平洋の島国ニュージーランドの特徴は、
人口が440万人と日本の5%以下と少ないこと
面積は日本の80%程度とほぼ同じこと
人口密度が、16.5人/km^2 ととても少ないこと、(日本は、337人/km^2)、
家畜頭数は人口の10倍と言われる。
1人あたりGDPは、27,668ドル(日本は、 38,053ドル)。
食料自給率 300%(カロリーベース)。食糧価格は日本よりずっと安い。
エネルギー自給率不明(ただし、自然エネルギーの比率30%とか、水力発電が電力の54%と言われている、原発は不要のため無い、電気料金は日本と同等、これの意味することは世界的に見るとニュージーランドの電気料金は日本並みに高い、自然エネルギーの割合を90%に増やす国策あり)
消費税は15%、所得税も15%、贈与税・相続税が日本より安い。
治安は日本より少し悪いが、アメリカほど悪くもない。
食べ物が安いことは、1人あたりGDPが日本より少なくとも豊かに暮らせることを意味する。
輸出品は、食品(乳製品、肉、木材・木製品、魚)、その他機械類。
経済史として、ニュージーランド政府は、1970年代に高福祉国家路線と農業補助政策、鉱工業開発政策で財政破綻を経験、1984年から10年に渡り改革を行い、国営企業（電信電話、鉄道、航空、発電、国有林、金融）の民営化と外資への売却、大学や国立研究所の民営化、保護と規制は撤廃、許認可の廃止、官僚の数の半減を実施。デメリットは高福祉医療の崩壊ぐらいだった。1995年以後は、自然保護政策が台頭し、観光政策も推進している。
日本政府の場合、規制緩和であり規制撤廃ではないため、効果もあまりなかったと言えそう。
2005年TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を最初に締結した4か国が、中継貿易のシンガポール、石油の豊富なブルネイ、銅など鉱物資源と農産物のあるチリ、そしてニュージーランドである。
ニュージーランドは歴史的に英国植民地であり、多民族国家である、今も移民が多いが白人68%と先住民族マオリ人15%が多数派である、問題を起こしがちなアラブ系移民はとても少ない、このため、移民問題は顕在化していないが、アジア系移民が増えており、水面下では移民問題があるらしい。
軍事的には、オースラリア、アメリカ合衆国と連合しているが、核兵器は持たない持ち込まない主義、原発も保有していない。
日本がニュージーランドから学べること。
- 人口が少ないことは問題ではない、一人あたりGDPが問題である
- 低賃金で使役する移民を認めてはいけないこと
- 規制撤廃、保護撤廃、官僚削減が経済の繁栄に繋がること
- 政府が提供する福祉は、最低限の文化的生活までに留め、追加は個人の選択
- 自国は、自分達で侵略から守らなければならない
- 国民が生き残るために、水・食料・エネルギー・原料の最低量の自給が必要
- 豊かに暮らすために、食料・エネルギー・原料を平和外交で確保
- 自国の良い品を輸出し不足品を輸入するしか国家の繁栄はない
- TPPを始めとする自由貿易協定は、国富増大の近道
ニュージーランドの油田資源の入札から
南太平洋の国、ニュージーランドには、石油・天然ガス資源が陸上と海上にあり、2014年は、国際入札で、鉱区を販売していた。
関連ニュースは、
ニュージーランド＝自然エネルギーを重視する独自路線を貫く 2014/04/09 11:27
シェブロン、ニュージーランド沖合の複数鉱区を取得 December 11, 2014
関連ニュースは、
ニュージーランド＝自然エネルギーを重視する独自路線を貫く 2014/04/09 11:27
シェブロン、ニュージーランド沖合の複数鉱区を取得 December 11, 2014
十勝沖メタンハイドレート発見バンザイ
北海道の十勝沖にメタンが湧出している海底があり、海底の地下にメタン・ハイドレートが存在する可能性が高いと言われています。
北見工業大学の発表原稿
北見工業大学 十勝沖 海洋調査実習
海底から立ち上る巨大メタン湧出フレアおよび多数の海底カーボネートを発見
ニュース例 十勝沖に巨大鉱床か 期待のメタンハイドレート
新聞社は、ニュースの元ネタを隠す古い習慣を捨てて、元ネタのURLを掲載したほうが、
「科学技術立国を標榜する日本国民の一員として責任を果たしている謙虚な会社」
と見なされると思います。
今回の発見のおもしろいことは、メタンガスが海底から立ち上っていることです。
このメタンガスを捕獲するには、「理科の実験で、水素ガスを水上置換法で逆さにして沈めたビンに集める原理」を用いると容易いことが誰にも知られています。海底を掘削するする必要が無いわけです。
地球の地下深くにはメタン(他にも水素、炭素、炭化水素としての石油やガス)がたくさん有り、これは水や岩石より軽いので、少しずつ割れ目や隙間から沸き上がるのです。
海底に、巨大なシートをかぶせて、一部を三角の山状に持ち上げておけば、そこに沸き上がってくるメタンガスや石油が、海水より軽いため、貯まります。これを海上にストローパイプで汲み上げるだけです。
この方法は、掘る方法よりはるかにお金がかからず、安全で、シードでカバーした範囲のガスと石油をもれなく回収できるという、捕獲の効率が良い方法です。
この資源は枯渇の心配がほとんどありません。その理由は、海底地下から湧き上がる量だけを集めるだけだからです。
私は、石油無機起源説の立場です。石油無機起源説によれば、ガスと石油は地下深くに使い切れないほど大量にあります。地球が地下に保持しきれない量が、地盤の隙間から湧き出てくるのです。だから、1000年程度で枯渇の心配はありません。次も参考にしてください。 メタンハイドレートの採掘の新案
海底に穴を掘ってメタン・ハイドレートを採る方法では採算が合いません。掘っても小石まじり砂まじりドロ混じりとなり、採掘パイプがつまり機械が摩耗するだけです。高度で安価な掘削技術がまだ日本には無いこと、設備や器具にお金がかかり過ぎることなどは、すでに政府が試験掘削で実験済みです。つまり、掘る方法ではお金がかかり過ぎて損をするから、掘るという発想では誰も手を付けられないのです。
一方、アメリカの陸上で行われているシェールガス、シェールオイルの採掘では、表層の地下水がガスや石油で汚染され、井戸水に火がつくそうです。これは、地下を無理やり水平に掘ってガスや石油を取り出す方法(詳しく言えばはさらに加熱して液化・気化させる)を用いるからですが、地下のガス石油資源の100%を回収できるわけではなく、回収できなかったガスや石油は、地下の隙間を通り、徐々に地上に滲みだしていきます。滲みだした代わりに相対的に重い水が地下深くへ滲み込みます。
従来型の油田では、地層的に、「ガスも油も水も通さない広大な粘土層」があり、ここが三角の山状になっているところがあってそこの直下に、ガスや石油が溜まっていたのです。だから、ストローパイプをその場所に突き刺すと、軽いガスと石油はパイプから吹き出したのです。
「ガスも油も水も通さない広大な粘土層」を人工的に海底面に敷き詰めようという発想が、新しいメタンハイドレートの採掘方法です。
私は地球温暖化懐疑派の立場ですから、現在の日本の消費量程度であれば、地下にあるガスや石油を取り出して燃やすことになんの問題も無いと信じています。
しかし、仮に温暖化の立場であれば、メタンの温暖化係数は二酸化炭素の21倍ですから、海底から湧き出るメタンを見逃すことは、由々しき問題です。これはぜひとも全量回収して燃やしてしまうことが、地球温暖化信者にとっての科学的正義であることは間違いありません。
北見工業大学の発表原稿
北見工業大学 十勝沖 海洋調査実習
海底から立ち上る巨大メタン湧出フレアおよび多数の海底カーボネートを発見
ニュース例 十勝沖に巨大鉱床か 期待のメタンハイドレート
新聞社は、ニュースの元ネタを隠す古い習慣を捨てて、元ネタのURLを掲載したほうが、
「科学技術立国を標榜する日本国民の一員として責任を果たしている謙虚な会社」
と見なされると思います。
今回の発見のおもしろいことは、メタンガスが海底から立ち上っていることです。
このメタンガスを捕獲するには、「理科の実験で、水素ガスを水上置換法で逆さにして沈めたビンに集める原理」を用いると容易いことが誰にも知られています。海底を掘削するする必要が無いわけです。
地球の地下深くにはメタン(他にも水素、炭素、炭化水素としての石油やガス)がたくさん有り、これは水や岩石より軽いので、少しずつ割れ目や隙間から沸き上がるのです。
海底に、巨大なシートをかぶせて、一部を三角の山状に持ち上げておけば、そこに沸き上がってくるメタンガスや石油が、海水より軽いため、貯まります。これを海上にストローパイプで汲み上げるだけです。
この方法は、掘る方法よりはるかにお金がかからず、安全で、シードでカバーした範囲のガスと石油をもれなく回収できるという、捕獲の効率が良い方法です。
この資源は枯渇の心配がほとんどありません。その理由は、海底地下から湧き上がる量だけを集めるだけだからです。
私は、石油無機起源説の立場です。石油無機起源説によれば、ガスと石油は地下深くに使い切れないほど大量にあります。地球が地下に保持しきれない量が、地盤の隙間から湧き出てくるのです。だから、1000年程度で枯渇の心配はありません。次も参考にしてください。 メタンハイドレートの採掘の新案
海底に穴を掘ってメタン・ハイドレートを採る方法では採算が合いません。掘っても小石まじり砂まじりドロ混じりとなり、採掘パイプがつまり機械が摩耗するだけです。高度で安価な掘削技術がまだ日本には無いこと、設備や器具にお金がかかり過ぎることなどは、すでに政府が試験掘削で実験済みです。つまり、掘る方法ではお金がかかり過ぎて損をするから、掘るという発想では誰も手を付けられないのです。
一方、アメリカの陸上で行われているシェールガス、シェールオイルの採掘では、表層の地下水がガスや石油で汚染され、井戸水に火がつくそうです。これは、地下を無理やり水平に掘ってガスや石油を取り出す方法(詳しく言えばはさらに加熱して液化・気化させる)を用いるからですが、地下のガス石油資源の100%を回収できるわけではなく、回収できなかったガスや石油は、地下の隙間を通り、徐々に地上に滲みだしていきます。滲みだした代わりに相対的に重い水が地下深くへ滲み込みます。
従来型の油田では、地層的に、「ガスも油も水も通さない広大な粘土層」があり、ここが三角の山状になっているところがあってそこの直下に、ガスや石油が溜まっていたのです。だから、ストローパイプをその場所に突き刺すと、軽いガスと石油はパイプから吹き出したのです。
「ガスも油も水も通さない広大な粘土層」を人工的に海底面に敷き詰めようという発想が、新しいメタンハイドレートの採掘方法です。
私は地球温暖化懐疑派の立場ですから、現在の日本の消費量程度であれば、地下にあるガスや石油を取り出して燃やすことになんの問題も無いと信じています。
しかし、仮に温暖化の立場であれば、メタンの温暖化係数は二酸化炭素の21倍ですから、海底から湧き出るメタンを見逃すことは、由々しき問題です。これはぜひとも全量回収して燃やしてしまうことが、地球温暖化信者にとっての科学的正義であることは間違いありません。
Dec 10, 2014
熱から直接発電
熱から機械的運動を経由せずに、直接発電したいと考えました。
実現できるかどうかは、後で検討するとして。
機械的運動を経由しないならば、想定されるメリットは、
ちょっと調べるといくつか方法があることがわかります。
ゼーベック効果は市販の半導体素子(たとえばここ)がありそれで発電できるが、実用化された効率は最大で4%ととても低い。ゼーベック効果では原理的にカルノーサイクルを超える発電はできない。
トムソン効果で発電は、いろいろ考えてみたが、無理そう。
熱電子発電については、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ。実用化と効率はまだまだである。
他には、ここ、ここ、ここ、まだまだ研究中。
まとめサイトはここ。
今行われている発電方式は、ボイラーで水を加熱すると沸騰して水蒸気となりバルブから飛び出してくる。この蒸気をタービンに当ててタービンを回してさらに発電機を回して発電する。水蒸気は勢いを失いボイラーに戻って来るので、放熱器で冷やして水に戻してからボイラーに戻すことで、水は循環する。この100年以上の実績のある方法を凌ぐことは容易ではない。
(注1)トムソン効果 (Thomson effect)とは、ここ、こことかここを参考。熱力学のジュール・トムソン効果とは別。
実現できるかどうかは、後で検討するとして。
機械的運動を経由しないならば、想定されるメリットは、
- 機械的摩耗による故障は無くなる(化学的劣化は残る)
- 装置を小型化できそうだ
- 安全装置を簡略化できる
- 材質により安価に作れそうだ
ちょっと調べるといくつか方法があることがわかります。
ゼーベック効果は市販の半導体素子(たとえばここ)がありそれで発電できるが、実用化された効率は最大で4%ととても低い。ゼーベック効果では原理的にカルノーサイクルを超える発電はできない。
トムソン効果で発電は、いろいろ考えてみたが、無理そう。
熱電子発電については、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ、ここ。実用化と効率はまだまだである。
他には、ここ、ここ、ここ、まだまだ研究中。
まとめサイトはここ。
今行われている発電方式は、ボイラーで水を加熱すると沸騰して水蒸気となりバルブから飛び出してくる。この蒸気をタービンに当ててタービンを回してさらに発電機を回して発電する。水蒸気は勢いを失いボイラーに戻って来るので、放熱器で冷やして水に戻してからボイラーに戻すことで、水は循環する。この100年以上の実績のある方法を凌ぐことは容易ではない。
(注1)トムソン効果 (Thomson effect)とは、ここ、こことかここを参考。熱力学のジュール・トムソン効果とは別。
Dec 3, 2014
メッシュ・ネット=FireChat
昔話
「端末装置がメッシュ・ネットワークを自動で自立的につなげていけば、携帯無線基地局は不要になるな」
と、何年も前に思いついて、
いつかそんなの自分も作りたいと思っていたら、
戦地用通信網として研究開発されていると分かった。
今の話
スマホの無料アプリとしてメッシュ・ネットワークが提供される時代になっていた。
FireChat という。
私(おじさん)は、半年遅れでこいつを発見。遅れてますな。
これを使えば、あのコミケ会場でもうまく通信できるのだろうか、、、
紹介サイトのリンクを、メモ
第6回 新種のSNS？ それとも出会い系アプリ？！
【FireChat】が面白く革命が起きる。電波無くてもチャットOK！
iTunesプレビュー FireChat
ネットのいらないチャットアプリ「FireChat」、香港のデモで利用急増中
ネット接続なしでチャットできるアプリ「FireChat」はどれくらい離れても使用可能なのか試してみました
香港のデモで活躍するスマホアプリ「FireChat（ファイアーチャット）」とは
香港のデモで大活躍、「FireChat」のメッシュネットワークとは？
FireChatには、いずれ、メンバーを限定できるようにチャット・チャンネルに参加用暗号化パスワード機能が付けられるようになると思うが、どうでしょうかね。
進化していけば、FireChat のようなメッシュ・ネットワークだけで通信はできてしまうようになる。今でもbluetoothより電波が飛ぶWifiが装備されているからね。素晴らしい。そうなると携帯電話会社が倒産してしまうかもしれないが。
「端末装置がメッシュ・ネットワークを自動で自立的につなげていけば、携帯無線基地局は不要になるな」
と、何年も前に思いついて、
いつかそんなの自分も作りたいと思っていたら、
戦地用通信網として研究開発されていると分かった。
今の話
スマホの無料アプリとしてメッシュ・ネットワークが提供される時代になっていた。
FireChat という。
私(おじさん)は、半年遅れでこいつを発見。遅れてますな。
紹介サイトのリンクを、メモ
第6回 新種のSNS？ それとも出会い系アプリ？！
【FireChat】が面白く革命が起きる。電波無くてもチャットOK！
iTunesプレビュー FireChat
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香港のデモで大活躍、「FireChat」のメッシュネットワークとは？
FireChatには、いずれ、メンバーを限定できるようにチャット・チャンネルに参加用暗号化パスワード機能が付けられるようになると思うが、どうでしょうかね。
進化していけば、FireChat のようなメッシュ・ネットワークだけで通信はできてしまうようになる。今でもbluetoothより電波が飛ぶWifiが装備されているからね。素晴らしい。そうなると携帯電話会社が倒産してしまうかもしれないが。
E-Catの理論仮説・束縛中性子トンネリング(まとめ)
カール·オスカー・Gullström氏による E-Catの動作原理の推測をまとめた論文
「束縛中性子トンネリングを通じての低放射の核融合(Low radiation fusion through bound neutron tunneling)」の日本語訳です。
感想
この論文は、まだ仮説の段階ですから、色々な角度からの沢山の実験で確認をしていかないと、正しいと証明できません。しかし、LENRには、大きな可能性を感じます。
トンネル効果は、量子力学の不確定性原理で説明される現象です。
このトンネル効果は、みなさんが利用しているスマホの中の半導体技術で応用されているくらい実は身近に起きている現象です。
また、太陽の軽水素元素による核融合反応が、約100億年も続くというたいへんにゆっくりした反応である理由もトンネル効果で説明されます。
これまでの、ウラン系の核分裂原子炉や重水素原子核の核融合系の科学者や技術者には、トンネル効果を応用して核反応を起こそうという発想は無かったようです。というのは、彼らはもともと原子爆弾、水素核融合爆弾の開発者であり、爆弾という爆発的現象を小さな規模で起こすにはどうしたらいいのかという発想で長年開発を続けてきたからです。彼らの発想は、100年近く一方向にこりかたまっていたようです。
LENRや常温核融合などの理論が未整備の分野の現象については、柔軟性を持って多角的に考えることが、一流学者とその他大勢の決定的な差に繋がるのでしょう。
「LENRや常温核融合などありえない」と頭ごなしに批判をするよりも、仮にその実験結果なら、こういう理論的可能性があるとか、こういう応用ができると表明するほうが将来に期待できる研究者なんだと思います。
E-Catの理論仮説・束縛中性子トンネリング4
ここで、fi は、ニッケルの燃焼率、
PHit is the probability that a MeV energy nucleon hits a Ni nucleus,
PHitは、MeV のエネルギーを持つ核子が Ni 原子核を叩く確率、
Pn* is the probability for bound neutron tunneling,
Pn*は、束縛された中性子トンネリングの確率、
fn * is the neutron frequency inside the nuclide
fn *は、核種内の中性子の周波数(訳注 周波数ではなく頻度かもしれない)、
and NrMev is the number of MeV particles each second.
さらに、NrMevは、毎秒の MeV 粒子の数、
fi could be approximately calculated.
fi は、近似で計算されうる。
PHit is just a comparison of areas:
PHitは、領域の比較にすぎない、つまり:
Approx. values are Area_nucleon ≒ fm ^ 2 = 10 ^ -30 m^2 and with the nickel
atomic radius of 1.2e -10 m
近似。値は、 Area_nucleon ≒ fm ^ 2 = 10 ^ -30 m^2 さらに、ニッケルの原子半径は 1.2e -10 m
(訳注 ≒ はほぼ等しいの意味、 ^ 記号は、べき乗の意味、例えば、 fm ^ 2 は fm の二乗である)
gives the sphere area of Area_Ni_Sphere ≒ (10 ^ -10) ^ 2 = 10 ^ -20 m^2 so that Phit
is in the range of 10 ^ -10.
それから求まることは、Area_Ni_Sphere の 球体エリア ≒ (10 ^ -10) ^ 2 = 10 ^ -20 m^2、
それ故、Phit は、10 ^ -10 の範囲に入る。
NrMev could be calculated for a self burn phase.
NrMev は、自己燃焼フェーズについて計算されうる。
The number is achieved from
その数値は、次から得られる
ここで、 fi は燃焼レート、さらに、 NrNi はニッケル原子の数。
This implies that there's a recurrent relation if something triggers the number of
MeV particles to a specific value the interaction could enter a self burning phase
until al nickel is transformed into 62Ni.
これが示していることは、循環関係があるということ、というのは、もし仮に、何かがきっかけとなって、たくさんの MeV 粒子を、特定値にするならば、その相互作用は、自己燃焼フェーズに入りうるしいうということ、ただしニッケルが62Niに変化してしまうまでだが。
100g nickel gives NrNi = 1.8e18 nickel atoms and with the experimental value fi = 6e -9 gives NrMev = 1:2e11.
100g のニッケルが与えるものは、 NrNi = 1.8e18 個のニッケル原子であり、さらに、実験値 fi = 6e -9 が与えるものは、 NrMev = 1:2e11 である。
Then using the MeV Ni Li tunneling prob gives average numbers of Pn * = 10 ^ -29 and
bound neutron frequency fn * = 10 ^ 21.
それ故、MeVの Ni Li トンネリング prob が与えるものは、平均値で Pn * = 10 ^ -29 、さらに、
束縛された中性子の周波数(訳注 周波数ではなく頻度かもしれない)は、fn * = 10 ^ 21。
The theoretical fi is then 10 ^ -9 in the same range as the experimental value.
この理論的 fi は、それ故 10 ^ -9 であり、実験値と同じ範囲に入っている。
Neutron abundance problem
中性子存在量問題
The Ni/Li weight ratio should be 2,6 but from the fuel analysis one instead
found 55/1.
このNi/Li 重量比は、2,6に違いないが、しかし、燃料分析から、人は、代わりに、55/1 を発見する。
This means that there's a shortage of neutrons for Ni Li burning to a pure 62Ni content in the ash.
これが意味することは、Ni Li 燃焼で、灰の中の含有量としての純粋な62Niになるには、中性子の欠乏である。
There is some solution for this problem.
この問題についてはいくつかの解決策がある。
First is that the pure 62Ni ash powder grain have the desired ratio and unburned Ni
is hided in the other grains.
第一には、の純粋な62Ni灰粉末粒子は所定の比率を持ち、燃えなかったNiがその他の粒子の中に隠れている。
Actually low Li ash powder grain seems to contain semi burned Ni with an unnatural abundance.
実際に、少ない Li 灰粉末粒子が、燃えかけのNiに含まれているように見える、天然ではんい存在量を示しているからだ。
The 58Ni, 60Ni and 62Ni peaks is the same which is not the case of natural Nickel.
その58Ni、60Ni と 62Ni のピークは、同じであり、それは天然ニッケルの場合ではない。
Another solution is that at the working temperature at 1500o C are above Lithium boiling point so that the lithium could be achieved through gas diffusion from Li rich Ni poor grains.
別の解決策はこのように成る、摂氏1500度の動作温度、これはリチウムの沸点を上回る、それ故、リチウムはガス拡散してしまうことに成り得る、こうして、LiがリッチなNiから、乏しい粒子となる。
A third solution is that the other components in the fuel also undergo some bound
neutron tunneling.
第三の解決策はこのように成る、燃料のその他の成分が、ある程度の束縛中性子トンネリングを発生している。
This leads to some analysis to nickel poor powder grains.
これは、ニッケルの乏しい粉末粒子についてのいくつかの解析を導く。
Discussion of nickel poor ash powder grains
ニッケルの乏しい灰粉末粒子の議論
The high Li6 low Ni ash contains two peaks 55 53 with the same height.
この高い Li6 低い Ni 灰は、二つのピーク、 55 53 を含むし、それは同じ高さである。
This could be from bound neutron capture in iron.
これは、鉄における束縛中性子の捕獲からである。
But if this where the case the short lived (minutes) isotope 53Fe should decay to 53Mn.
しかし、もし仮に、これが、ここで、その場合、その短命(分単位で)の同位体 53Fe が、 53Mn に崩壊するとしたらどうだろう。
(訳注 7ページの終わり)
naturally with a half life of 3,7 Million year.
もし仮に、53ピークが 53Mn に由来するならば、これは面白いケースである、というのは、53Mn は、天然には存在していないからであり、半減期は 3,7 百万年であるからだ。
(訳注 この著者の国では、小数点を"."ではなく","で記している模様、ここ以前にも何箇所かあった。)
There's also a small peak at 66 but no at 64.
66に小さなピークがまたしてもある、でも64にはない。
The 66 peak could be zinc burned to 66Zn.
66のピークは、亜鉛が、 66Zn に燃えたのではないか。
If the 66Zn comes from natural zinc it should be a larger 64 peak but there's no 64 peak at the same time.
もし仮に、この66Znが天然の亜鉛から由来するなら、さらに大きな64ピークがあるはずである、しかし、同時に64のピークはない。
Conclusion and outlook
結論と見通し
The e-cat is a possible working device with aid of bound neutron tunneling
e-cat は、多分束縛中性子トンネリングを用いている有効な装置である、
but for exact calculation one should do a detailed calculation
だが、正確な計算のためには、人は、詳細にけいさんしなければならない、
with advanced quantum mechanic process
高度な量子力学的プロセスを用いてだ、
including spin-orbit and 3d properties for tunneling probabilities.
トンネル確率のために、スピン軌道と3Dのプロパティを含みながらだ。
To further observe nuclear transmutation one could try to verify the existence and abundance of 66Zn and 53Mn in the ash.
さらに詳しく核変換を観察するには、人は、灰の中の66Znと53Mnの存在と含有量を検査してみてはどうか。
References
参考文献
[1] http://www.elforsk.se/Global/Omv%C3%A4rld_system/ ler/LuganoReportSubmit.pdf
[2] http://www.nndc.bnl.gov/
(訳注 論文の終わり)
Dec 2, 2014
E-Catの理論仮説・束縛中性子トンネリング3
Table 5: Energy levels for n* in X → Y + n * reaction in keV
表5: keV での X → Y + n * 反応 での n* についてのエネルギーレベル
Table 6: Energy released in X+n* from diff erent n* sources in keV
表6: keV での異なる n* ソースからの、X+n* で開放されるエネルギー
Why the E-cat works through bound neutron tunneling
E-catが束縛中性子トンネリングを介して動作する理由
There's already a device that could prove fusion through bound neutron tunnel-ing.
束縛中性子トンネリングを通じて融合を証明できるデバイスがすでにあります。
The device is called e-cat and run properties is described in ref [1] hereby refereed to as the lugano report.
デバイスは、e-catと呼ばれている、実行特性は、参考文献[1]に記録されている、ここではそれはlugano報告と呼ばれている。
Energy released in bound neutron tunneling
束縛中性子トンネリングで開放されるエネルギー
First step to calculate energy released in Ni-Li burning.
Ni-リチウム燃焼で放出されるエネルギーを計算する最初のステップ。
Tab 5 shows the energy levels for the considered bound neutrons.
表5は、考慮され結合中性子のエネルギーレベルを示す。
The released energies is then calcu-lated in tab 8.
放出されたエネルギーは、その後、表8で計算されます。
Values for energy forbidden reactions is also calculated.
禁止された反応のエネルギーの値も計算されます。
The lugano report shows that for some ash powder grain there's a complete burn
to 62Ni while there's some rest from 6Li, 7Li and 23Na.
ルガーノ・レポートが示しているのは、いくつかの灰粉粒に関して、62Niへの完全燃焼があること、一方で、6Li、7Liと23Naからなるいくつかの残りの部分あることです。
Comparing energy allowed process with energy forbidden one finds that burning to 62Ni is allowed
while no burning above 62Ni, 7Li and 23Na is possible.
エネルギーの許可されたプロセスと禁止されたエネルギーを比較することで、人が見つけることは、62Niへの燃焼が許可されていること、一方で、62Ni、7Liと23Naを越えてどんな燃焼も可能ではないこと。
If the burning was due to thermal neutrons there should be burning to neutron richer isotopes in 62Ni, 7Li and 23Na.
もし仮に、燃焼が、熱中性子によるとした場合、62Ni、の7Liと23Naの中にて中性子の豊富な同位体へ燃えるべきである。
One also sees that 23Na burning should be possible with n* from 63Ni which suggest that 64Ni neutron tunneling is due to a 2n* process.
人がまた見て取れることは、23Naの燃焼が、63Niからのn*でもって可能であるべきこと、そこが示唆していることは、64Ni中性子トンネリングは、2n*プロセスに起因することである。
(5ページの終わり)
Table 7: The required neutrons to burn all nickel to 62Ni
表7: 全てのニッケルを62Niに燃焼させるために必要な中性子
Table 8: Energy released in Ni Li bound neutron burning
表8: 中性子燃焼に限定して Ni Li 中で放出されるエネルギー
Speci c energy
比エネルギー
If all the energy released by the e-cat is due to Li-Ni bound neutron interaction one could calculate the Li/Ni ratio from number of neutron transfers.
もし仮に、e-catによって放出されたすべてのエネルギーが、Li-Ni系に対応した中性子の相互作用に起因する場合、人は、中性子の転送回数からLi/ Ni比を計算することができる。
The number of neutrons needed to burn all nickel to 62Ni is
全てのニッケルが62Niに燃焼するために必要な中性子の数は、次である。
where △n is the number of neutrons to 62Ni and Nnat is the natural abundance ratio.
ここで、△nは、62Niへの中性子の数であり、さらに、Nnat は、天然元素の存在比。
Nrn is calculated in tab 7 to 3.24 which means that for each Ni atom one needs 3,24 Li atoms to complete nickel burning.
Nrnは、表7で3.24と計算される、これが意味するところは、各々のNi原子について、人は、3, 24 個の Li原子が必要で、そうすればニッケルは完全に燃焼する。
This also gives a Ni/Li weight ratio of 2.57.
これから、また、Ni/Li の重量比として 2.57 を求められる。
From the ratio 3.24 one could calculate the Ni Li abundance to Ni 24% and
Li 76%.
比 3.24 から、人が計算できるのは、この Ni Li 元素の存在比が、 Ni 24% と Li 76% であること。
(訳注 この理論が仮に正しいとすると、ニッケルだけでなくリチウムも燃料の一部として核反応に関わることになる。であれば、高価で貴重なリチウム資源を燃やすことになり、E-Catの採算性を悪化方向で計算しなおす必要がある。)
The energy released in total Ni-Li burning is calculated in tab 8 and found to be 2.1 MeV per nickel atom.
全 Ni-Li 燃焼で放出されるエネルギーは、表8で計算され、さらに、ニッケル原子核あたり 2.1 MeV であることが解る。
The specifi c energy is then Etot / mNi = 36.7 keV/u from mNi = 58.7u or Etot / mNi = 3.5 MJ/kg.
エネルギー比は、Etot / mNi = 36.7 keV/u 、ここで、mNi = 58.7u さらに、Etot / mNi = 3.5 MJ/kg 。
The total energy released in the lugano report where 5.8e3 MJ.
ルガノ・レポートによると、放出された全エネルギーは、5.8e3 MJである。
This suggest that approx. 2 g nickel was burned during the test.
これは、約 2 g のニッケルが試験期間中に(訳注 核反応で)燃焼したことを示す。
Interaction rate
インタラクション率
Using the nickel weight abundance in the fuel gives an approx. amount of nickel
of 100g.
燃料中のニッケルの重量の存在比を用いて100gのニッケルのおおよその量を求める。
This means that 2% of the Ni in the fuel was burned.
これが意味することは、燃料のニッケルの2%が燃えることである。
The test was running for 2764800 seconds.
試験は、2764800秒間実施された。
This gives a nickel burn rate per second of 6e - 9 which should be the probability of a bound neutron interaction.
これは、ニッケルの燃焼速度として毎秒、6e - 9 を与え、それで減退された中性子インタラクションの可能性を示す。
Theoretically one could calculate this from
理論的に、人は、これを次の式から計算できて、
(6ページの終わり)
表5: keV での X → Y + n * 反応 での n* についてのエネルギーレベル
表6: keV での異なる n* ソースからの、X+n* で開放されるエネルギー
Why the E-cat works through bound neutron tunneling
E-catが束縛中性子トンネリングを介して動作する理由
There's already a device that could prove fusion through bound neutron tunnel-ing.
束縛中性子トンネリングを通じて融合を証明できるデバイスがすでにあります。
The device is called e-cat and run properties is described in ref [1] hereby refereed to as the lugano report.
デバイスは、e-catと呼ばれている、実行特性は、参考文献[1]に記録されている、ここではそれはlugano報告と呼ばれている。
Energy released in bound neutron tunneling
束縛中性子トンネリングで開放されるエネルギー
First step to calculate energy released in Ni-Li burning.
Ni-リチウム燃焼で放出されるエネルギーを計算する最初のステップ。
Tab 5 shows the energy levels for the considered bound neutrons.
表5は、考慮され結合中性子のエネルギーレベルを示す。
The released energies is then calcu-lated in tab 8.
放出されたエネルギーは、その後、表8で計算されます。
Values for energy forbidden reactions is also calculated.
禁止された反応のエネルギーの値も計算されます。
The lugano report shows that for some ash powder grain there's a complete burn
to 62Ni while there's some rest from 6Li, 7Li and 23Na.
ルガーノ・レポートが示しているのは、いくつかの灰粉粒に関して、62Niへの完全燃焼があること、一方で、6Li、7Liと23Naからなるいくつかの残りの部分あることです。
Comparing energy allowed process with energy forbidden one finds that burning to 62Ni is allowed
while no burning above 62Ni, 7Li and 23Na is possible.
エネルギーの許可されたプロセスと禁止されたエネルギーを比較することで、人が見つけることは、62Niへの燃焼が許可されていること、一方で、62Ni、7Liと23Naを越えてどんな燃焼も可能ではないこと。
If the burning was due to thermal neutrons there should be burning to neutron richer isotopes in 62Ni, 7Li and 23Na.
もし仮に、燃焼が、熱中性子によるとした場合、62Ni、の7Liと23Naの中にて中性子の豊富な同位体へ燃えるべきである。
One also sees that 23Na burning should be possible with n* from 63Ni which suggest that 64Ni neutron tunneling is due to a 2n* process.
人がまた見て取れることは、23Naの燃焼が、63Niからのn*でもって可能であるべきこと、そこが示唆していることは、64Ni中性子トンネリングは、2n*プロセスに起因することである。
(5ページの終わり)
Table 7: The required neutrons to burn all nickel to 62Ni
表7: 全てのニッケルを62Niに燃焼させるために必要な中性子
表8: 中性子燃焼に限定して Ni Li 中で放出されるエネルギー
比エネルギー
If all the energy released by the e-cat is due to Li-Ni bound neutron interaction one could calculate the Li/Ni ratio from number of neutron transfers.
もし仮に、e-catによって放出されたすべてのエネルギーが、Li-Ni系に対応した中性子の相互作用に起因する場合、人は、中性子の転送回数からLi/ Ni比を計算することができる。
The number of neutrons needed to burn all nickel to 62Ni is
全てのニッケルが62Niに燃焼するために必要な中性子の数は、次である。
ここで、△nは、62Niへの中性子の数であり、さらに、Nnat は、天然元素の存在比。
Nrn is calculated in tab 7 to 3.24 which means that for each Ni atom one needs 3,24 Li atoms to complete nickel burning.
Nrnは、表7で3.24と計算される、これが意味するところは、各々のNi原子について、人は、3, 24 個の Li原子が必要で、そうすればニッケルは完全に燃焼する。
This also gives a Ni/Li weight ratio of 2.57.
これから、また、Ni/Li の重量比として 2.57 を求められる。
From the ratio 3.24 one could calculate the Ni Li abundance to Ni 24% and
Li 76%.
比 3.24 から、人が計算できるのは、この Ni Li 元素の存在比が、 Ni 24% と Li 76% であること。
(訳注 この理論が仮に正しいとすると、ニッケルだけでなくリチウムも燃料の一部として核反応に関わることになる。であれば、高価で貴重なリチウム資源を燃やすことになり、E-Catの採算性を悪化方向で計算しなおす必要がある。)
The energy released in total Ni-Li burning is calculated in tab 8 and found to be 2.1 MeV per nickel atom.
全 Ni-Li 燃焼で放出されるエネルギーは、表8で計算され、さらに、ニッケル原子核あたり 2.1 MeV であることが解る。
The specifi c energy is then Etot / mNi = 36.7 keV/u from mNi = 58.7u or Etot / mNi = 3.5 MJ/kg.
エネルギー比は、Etot / mNi = 36.7 keV/u 、ここで、mNi = 58.7u さらに、Etot / mNi = 3.5 MJ/kg 。
The total energy released in the lugano report where 5.8e3 MJ.
ルガノ・レポートによると、放出された全エネルギーは、5.8e3 MJである。
This suggest that approx. 2 g nickel was burned during the test.
これは、約 2 g のニッケルが試験期間中に(訳注 核反応で)燃焼したことを示す。
Interaction rate
インタラクション率
Using the nickel weight abundance in the fuel gives an approx. amount of nickel
of 100g.
燃料中のニッケルの重量の存在比を用いて100gのニッケルのおおよその量を求める。
This means that 2% of the Ni in the fuel was burned.
これが意味することは、燃料のニッケルの2%が燃えることである。
The test was running for 2764800 seconds.
試験は、2764800秒間実施された。
This gives a nickel burn rate per second of 6e - 9 which should be the probability of a bound neutron interaction.
これは、ニッケルの燃焼速度として毎秒、6e - 9 を与え、それで減退された中性子インタラクションの可能性を示す。
Theoretically one could calculate this from
理論的に、人は、これを次の式から計算できて、
(6ページの終わり)
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